岐阜県の医師求人｜医師不足と医師転職事情について

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岐阜県の医師数の増減と絶対数的な医師不足

岐阜県は、人口10万人あたりの医師数が208.9人(平成28年)と、全国平均の240.1人(平成28年)よりも大きく下回っています。
全国的な順位でいうと、岐阜県の人口10万人あたりの医師数は37位(平成28年)であり、客観的にみても多いといえる数字ではありません。
全国で下位10番目に入りますから、岐阜県の絶対的な医師数の不足はとても深刻なのです。

さらにここ20年の推移をみてみると、岐阜県の人口10万人あたりの医師数は平成8年で146.9人、平成10年で150.4人、平成12年で158.8人、平成14年で161.7人、平成16年で165.0人、平成18年で173.0人、平成20年で177.8人、平成22年で189.０人、平成24年で195.4人、平成26年で202.9人というようになっています。
医学部入学定員の増加など、全国的な医師増加にともない、岐阜県の医師数も増加してきたことが読み取れます。
ですが依然として、全国平均の240.1人という数字からもわかる通り、岐阜県では現在も医師が不足しているのです。

岐阜県への転入をお考えの先生方、岐阜県のこの「全国下位10番以内に入るほどの医師数の不足」という現状を念頭に置いて、ぜひ岐阜県で働くことを検討してはいかがでしょうか。

また、ただ医師の数が増えればいいというわけではないことは、先生方もご承知の通りだと思います。
そう、医師数を論じる際には、診療科別の観点が重要になってきますよね。
岐阜県の現状はどうなのでしょうか。

全国的に、特に医師数の不足が叫ばれているのは、小児科、産婦人科、産科です。
今までご紹介してきた、厚生労働省の「医師・歯科医師・薬剤師調査」から、細かいデータの掲載は省きますが、岐阜県の最近の医師数の動向としては、小児科は全体的に増加傾向にあり、産婦人科・産科においては増減を繰り返しています。
つまり、岐阜県は診療科別の医師数においては、特に鬼気迫った問題はないといえます。

岐阜県は、人口10万人あたりの医師数が全国で下位10番以内に入るほど、医師数の不足が深刻化していますが、診療科別で見れば差し迫った問題はないといえるでしょう。

ですが、医師数の絶対的な不足に加えて、岐阜県の医療問題を語る際に無視できない非常に深刻な問題があるのです。
次の小見出しでじっくりとご紹介していきましょう。

岐阜県がかかえる医師偏在問題

岐阜県が抱える深刻な医療問題とは、「医師の偏在」です。

岐阜県は、北には標高3,000mを超す飛騨山脈があり、ほとんどが盆地で、数多くの河川がある変化に富んだ地形となっています。
岐阜県の二次医療圏は大きく、岐阜、西濃、中濃、東濃、飛騨に分かれますが、その中で県庁所在地の岐阜市を有し、大学病院や規模の大きな総合医療センターがある岐阜医療圏に医師が集まり、その他の医療圏では医師数が県の平均を下回ってしまっているのです。

特に、白川郷がある飛騨医療圏は豪雪地帯でもあり、なかなか医師が集まらないばかりか、医療環境が整っていない地域も多くあります。
このように、岐阜県では医師数も医療環境も、偏在が著しく、深刻な医療問題となっています。

もちろん、岐阜医療圏からその他の医療圏へ医師の派遣も行っています。
ですが、それでは補えていないのが現状なのです。

このような岐阜県の医療問題から考えると、岐阜県で求められているのは特に岐阜医療圏以外で働く医師であり、診療科別でいうと総合診療医のように、広く浅く観ることのできる医師であるといえます。
また、中心の岐阜医療圏から離れるほど、小児科や産婦人科のニーズも高まります。
事実、県全体としても小児科や産婦人科の求人は好条件のものが多いです。

まとめ

ここまで、岐阜県がかかえる医療問題と転職事情についてお話ししてきました。
医師数の絶対的な不足に加えて、岐阜県は医師の偏在が著しく、特に岐阜医療圏以外での小児科、産婦人科、総合診療科の先生方が求められています。
岐阜県への転入や、県内での転職をお考えの先生方、また、上記の科を専門とする先生方、岐阜県がかかえる問題と向き合い、少しでも偏在がなくなるよう尽力することを検討されてはいかがでしょうか。